おはようございます。5度目のコーセーです。
早速本題。
米半導体株の売り加速、時価総額250兆円消失-AI投資への懸念強まるについて考える
米国上場の主要半導体株は6営業日続落し、時価総額が計1兆6000億ドル(約253兆円)減少した。金利上昇や割高なバリュエーション、AIインフラの構築にかかる巨額費用への懸念が強まっている。
フィラデルフィア半導体株指数(SOX)は14日に4.3%下落。過去6営業日の下落率は12%となり、2025年5月以来の長期連続安となった。
この間、SOX構成銘柄の半数超が10%余り下落。英アーム・ホールディングスは約21%、アプライド・マテリアルズは16%、インテルは13%下落した。上昇したのはグローバルファウンドリーズだけとなっている。
UBSチーフ・インベストメント・オフィスのウルリケ・ホフマン・ブチャディ氏は14日付のリポートで、「ここ数日、世界の半導体株への下押し圧力が強まっている」と指摘。その上で「AI分野での競争激化や資金需要の増大、金利上昇によってボラティリティーが高まる可能性はあるが、今回の下落はAI投資のシナリオが根本的に崩れたというより、過度な期待の調整だとみている」と記した。
世界のAI関連株はこの1週間、半導体株を中心に下落している。売りに拍車をかけたのが、ブロードコムのホック・タン最高経営責任者(CEO)の発言だ。AIブームに乗ろうとする一部の投資家を「ギャンブラー」に例え、AI業界が資金調達の制約に直面する可能性があると警告した。
14日発表の9月米消費者物価指数(CPI)が5カ月ぶりの大幅な伸びとなったことも、半導体株への売り圧力を強めた。米連邦準備制度理事会(FRB)が今月下旬の会合で利上げを見送っても、その後は追加利上げに踏み切るとの観測が強まった。
JPモルガン・チェースのストラテジスト、ニコラオス・パニギルツォグル氏は14日付のリポートで、今回の株価下落は7月末の調整局面と似ているものの、AIインフラ関連株を取り巻く環境は当時より厳しいと指摘。その理由として、株式ファンド全体への資金流入が続く一方、個人投資家による「押し目買い」が今のところ見られないことなどを挙げた。とのこと。
AIや半導体関連株のバブルはまだ続くと思っている。これが、果たして良いことなのだろうか?疑問は残る。AI関連株は一時的な下落をしたが、またすぐに活気を取り戻すだろう。
そんなわけでまた後程。