こんにちは。夕方のコーセーです。3記事更新します。
早速本題。
10年で検査数が4倍に「出生前診断」の是非 産む決断、産まない決断、それぞれの葛藤 専門医「家族の環境によって全く違う」について考える
胎児の健康状態や染色体異常を調べる「出生前診断」の受診者が急増している。医療技術の進歩や受診要件の緩和で検査が身近になる一方、陽性判定を受けた親たちが直面する「葛藤」については多角的な議論が続けられている。「ABEMA Prime」では、出生前診断がもたらす決断と親たちが抱える苦悩について当事者たちから話を聞いた。
国立成育医療研究センターの発表によると、出生前診断を受ける妊婦の割合は2011年の約3%から2023年には約11.5%へと、この10年ほどでおよそ4倍に増加した。特に、妊婦の血液から染色体情報を調べる新型出生前診断(NIPT)は、2022年に原則35歳以上とされていた年齢制限が撤廃されたことで受診者が急増している。 FMF胎児クリニック東京ベイ幕張の院長・林伸彦氏は、出生前診断について「お腹の中の赤ちゃんが健康に育っているかを調べる検査の一つ。ダウン症や心臓病がありそうかを調べる検査がある。病気がありそうという『らしさ』検査と、確定検査でも分かれる」と解説する。さらに、医療者としてのスタンスを「どんな子も健康で生まれてくれば一番ハッピーだと思うが、世の中そうはうまくいかない。何か病気があるのであれば早く見つけて、然るべき医療を提供したいというのが医療者の立場。五体満足で健康に生まれてくれるのは奇跡だとよく言うが、医療者としては奇跡で終わらせたくない」と語る。 一方で、検査後に異常の可能性が示された後の現実は厳しい。母体保護法により人工妊娠中絶が認められる期間は「22週未満」と定められており、結果判明までの時間を考慮すると決断のタイムリミットがある。実際にNIPTコンソーシアムの調査では、陽性が確定した妊婦の77.6%が妊娠を中断(人工妊娠中絶)しているというデータが存在する。
番組では、検査を経てそれぞれ異なる決断を下した2人の当事者がその胸中を明かした。 現在妊娠中で来月に出産を控える30歳のRioさんは、通常の妊婦健診で行われた「胎児スクリーニング検査」を契機に胎児に重度の心疾患があることを告げられた。 「最初に産もうと思っていた病院から、詳しく診られる病院を紹介してもらい、そこで病気がわかった」。その病院では出産後、2歳までに少なくとも3回の手術が必要だと伝えられたという。告知されたのは、中絶可能な22週未満のわずか3日前。Rioさんは当時の葛藤を以下のように振り返る。 「現実ではないような感じもありながら、家に帰って旦那さんに説明しなければいけないということも頭にあったので、割と冷静だった。自分の子どもがどういう状態で、どうしたら助かり生きていけるのか、冷静に聞いていた。お医者さんからは『言うべきではないが、この日までに決めてほしい』と言われた。思ったより重度でショックではあったが、その話を聞いてる時も既に胎動があったので、お腹で動いてる子どもをおろすという選択は1ミリもなかった。旦那さんとも話し合って、このまま妊娠を続けるという結論を出した」。 一方、これまでに4度の妊娠を経験している39歳のKさんは、「産む決断」と「産まない決断」の両方を経験している。 1人目の妊娠時、NIPTで女性の性染色体が欠損する「ターナー症候群」の陽性判定を受けた。羊水検査の前に「どうしても産みたい」という気持ちが強くなり、夫と共に情報を集めて出産を決意した。 「ターナー症候群というものを聞いたことがなかったので、それを調べることから始まった。妊娠までに2年ほど妊活をしていたこともあり、ようやく来てくれた赤ちゃんという気持ちが大きかった」。現在5歳の長女は健常児として育っているという。 しかしその2年後、2人目の妊娠時に再びNIPTで「ダウン症候群」の陽性判定を受ける。当初は産む決心をしたが、その後のスクリーニング検査で心音異常や成長不全などの危険が判明した。Kさんは当時の苦渋の決断を明かした。 「長女のターナー症候群は比較的症状が軽いと言われていたが、(2人目の)羊水検査の結果が確定であることや、胎児スクリーニングでの結果を受けて『私たちでは育てられないのでは』という判断をした。今でも考えるが、もし2人目の子が私たちの初めての子であったら、また違う決断をしたのではないか」。とのこと。
出生前診断や中絶の選択は当然、あっても良いと考える。出生前診断は命の選別ではないだろうか?小さな命が失われることは、とても悲しい。やむを得ないのかも知れないが、その一言で済ましてしまって良いのだろうか?一度問いて欲しい。
そんなわけでまた後程。