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早速本題。
パリ五輪 エアコンなしの「エコ選手村」付き合えない… 日米英など自前調達について考える
１カ月後に開幕が迫るパリ五輪で、日米など各国が選手村に独自にエアコンを設ける方針を相次いで打ち出している。大会組織委員会が「環境にやさしい五輪」にするとして、冷房敷設を見送ったためだ。各国がバラバラに対応することで、「かえって温室効果ガスが増えるのでは」「国の貧富で格差が生じる」という指摘が出ている。
パリ五輪・パラリンピックは、従来大会と比べて温室効果ガスの排出量を半分に抑えることを目標に掲げる。選手村からのエアコン排除は、使い捨てプラスチック排除などの環境対策のひとつ。暑さを防ぐため壁に断熱材を配し、地下のパイプに水を通す計画で、大会組織委は「これで室温を外気より６～１０度下げられる」と主張する。
だが、西欧は近年猛暑続きだ。パリの気温は２０１９年７月、２２年７月にそれぞれ４０度を超えており、たちまち不安が広がった。 米国オリンピック・パラリンピック委員会（ＵＳＯＰＣ）のハーシュランド最高経営責任者（ＣＥＯ）は２１日の記者会見で、米選手団の部屋に独自にエアコンを付けると発表した。「大会組織委の取り組みには敬意を示す」としながら、選手が全力を尽くせる環境作りが重要だと訴えた。オーストラリアもエアコン敷設のため、１０万ドル（約１６００万円）をかける計画だと報じられた。 日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は昨年１２月、各競技の強化担当者によるコーチ会議でエアコン設置の方針を表明している。 米紙ワシントン・ポストによると、日米豪のほか、イタリアやカナダ、ドイツ、デンマークなどがエアコンを独自に設置する方針だ。多くはフランスで携帯式エアコンを調達するとみられるが、ギリシャは国内から移送する予定といい、「トラック移送で温室効果ガスが排出される」という指摘もある。資金難からエアコン敷設を見送った途上国もあり、仏紙リベラシオンは、国の貧富によって選手の宿泊環境に格差が生じると問題視した。国際エネルギー機関（ＩＥＡ）によると、エアコンは世界の電気消費量の１０％を占める。
英ポーツマス大は今月１８日、五輪選手とともに作成した報告書を発表し、パリ五輪の選手村について「エアコンがないために、暑くて眠れないのではないかという不安が出ている」と指摘した。五輪が開催される７～８月、パリの気温は１００年前に比べて平均３・１度上がったというデータを提示。大会主催者に選手の安全を確保するよう求めた。２０２１年の東京五輪は気温が３４度、湿度が７０％に達し、選手団は過酷な環境で競技を迫られたとも記している。
